大吉日記

今まさに大きな歴史が動いている。新型コロナウイルス感染症の世界的な流行だ。毎日毎日新しいニュースが世界中から入ってくる。コロナの話は毎日、テレビや新聞に載っており、その時々はよくわかったつもりになっているが、後で振り返ると多分記憶がぼんやりとして、少し詳しく人に話せるものにはならないだろう。今まで起きた心に残るような大事件やイベントにおいてそうであったから、今回はそうならないように、毎日の新聞記事を中心に書き記しておきたいと考えた。

歴史が面白い453

令和3年9月11日

  <9月11日>

行き届かぬ訪問診療新型コロナウイルスの自宅療養者が10万人を超えるなか、医師らによる療養者への訪問診療業務が逼迫している。新規感染者数は減少傾向だが、入院できない人はなお多い。一軒一軒回るには人手が追いつかず、自宅で死亡するケースも起きている。オンラインの活用などによる診療の効率化は急務となっている。

厚労省によると全国の自宅療養者は8日時点で約10万3千人。過去最多だった1日時点の約13万6千人からは減少したが、東京都や大阪府の病床使用率は依然6割を超える。東京都医師会は近く多摩地域でオンライン診療を始める。同様の仕組みは品川区医師会が先行して4月から導入し、8月には約130件の利用があった。

日本経済新聞9月12日)

 

(コメント)

自宅療養者の数が減らない。

都の9日のモニタリング会議によると、

直前の1週間に自宅療養中の死亡者は9人いたと報告されている。

40代2人、50代3人、60代2人、80代2人だ。

これを見ると高齢者でも自宅療養されているようだ。

 

自宅療養者数のグラフにあるように、

第3波、第4波のピークで5万人を超えていない。

第5波で自宅療養の深刻な状況がクローズアップされたのだ。

今回は感染のピークが過ぎたようだが、この冬はさらに厳しいとの専門家の意見がある。

 

11日の新聞記事に「臨時の医療施設 15都道府県に」がある。

臨時施設の大半が即時入院が難しい自宅療養者らを受け入れ、治療や酸素吸入を施す、一時的かつ緊急避難的な施設である。

自治体とも医師や看護師らの確保に苦慮している。

 

新型コロナを感染症法の2分類のままにするなら、隔離入院が大前提である。

即刻臨時の大規模施設を作り、そこに医療資源を集中すべきである。

苦肉の訪問医療、オンライン診療に医師らの労力を割くような消耗戦はやるべきではない。

災害級という言葉が第5波で飛び交っていたが、災害ならそれなりの対応をすべきで

相変わらず外出しないようと叫ぶだけでは能がない。(了)

 

 

ビジネス往来 再開手探り新型コロナウイルスの感染拡大で低迷するビジネス目的の国際往来の再開に向け、手探りが続いている。感染拡大後、欧米で初の大規模国際自動車ショーがドイツで開催されるなど正常化に向けた動きがある一方、感染力の強いデルタ型のまん延で厳しい入国制限を敷く国もある。感染抑制と経済活動をどう両立させるか、各国が模索している。

ワクチンの接種証明は往来再開の切り札とされるが、国際航空運送協会(IATA)によると現在、EU以外の60カ国がEU方式に準じた仕様の採用を検討している。しかし、国際標準化には至っておらず、互換性をどう確保していくかが大きな課題となっている。

日本経済新聞9月12日)