大吉日記

今まさに大きな歴史が動いている。新型コロナウイルス感染症の世界的な流行だ。毎日毎日新しいニュースが世界中から入ってくる。コロナの話は毎日、テレビや新聞に載っており、その時々はよくわかったつもりになっているが、後で振り返ると多分記憶がぼんやりとして、少し詳しく人に話せるものにはならないだろう。今まで起きた心に残るような大事件やイベントにおいてそうであったから、今回はそうならないように、毎日の新聞記事を中心に書き記しておきたいと考えた。

歴史が面白い455

令和3年9月13日

  <9月13日>

コロナ飲み薬 開発大詰め新型コロナウイルス対策の局面を変える「ゲームチェンジャー」として期待されているのが、軽症者が自宅で使える経口薬(飲み薬)だ。発症初期に薬を飲むことで早期に回復できれば、新型コロナがインフルエンザのような一般的な感染症になる可能性もある。世界的に激しい開発競争が続く中、国内でも動きが活発化している。

(読売新聞9月14日)

 

(コメント)

コロナの飲み薬がいよいよ登場する。

治療薬開発では3つの戦略があるという。

1)ウイルスが細胞に侵入しないように阻止する。

2)侵入された細胞内でウイルスの増殖を阻害する。

3)最も深刻な症状を引き起こす免疫系の過剰反応を止める。

 

中外製薬「ロナプリーブ」抗体カクテル療法、

英グラクソ製「ソトロビマブ」などは1)の戦略だ。

いずれも点滴投与だ。

経口薬として今回紹介されているのは、

米メルク「モルヌピラビル」、スイス・ロシュ「AT-527」、

ファイザー「PF-07321332」、塩野義「S-217622」、

富士フィルム富山化学「アビガン」

で2)の戦略だ。

経口薬は自宅療養でも手軽に使えるのでまさにコロナ治療の大きな切り札になる。

しかしどれも今年の冬の流行には間に合わないだろう。

光は見えてきたので、何としても今年の冬を乗り越えることだ。

 

 

希望者接種11月完了視野新型コロナウイルスワクチンの接種を2回終えた人の割合が人口の5割を超えた。11月に希望者全員への接種を済ませる道筋が視野に入ってきた。2回完了した人のうち半数近くが高齢者で、進捗の地域差も目立つ。政府は希望者への接種完了を前提にコロナ対策の行動制限を緩める方針だ。経済の正常化へ自治体間のワクチン偏在の解消や現役世代への接種の促進がなお課題になる。

日本経済新聞9月14日)

 

臨時医療施設、30日稼働大阪府新型コロナウイルス患者を受け入れる臨時の大規模医療施設の概要が13日、固まった。府は、施設の設営や運営の実務にあたる優先交渉権者を民間2社の共同企業に決定したと発表した。施設は国際展示場「インテックス大阪」に設け、吉村洋文知事は30日に運用を始めると明らかにした。大阪府は病床を段階的に増やし、最大1000床規模の運用を想定している。

吉村氏によると、共同事業体からは最大で常時20人の看護師と、オンライン診断にあたる医師を確保すると提案があった。施設では大阪大病院が運営の指揮を執り、企業が設営や清掃、警備などの実務を担当する。大阪府看護協会が看護師のリーダー役を、大阪大病院が看護師の教育担当をそれぞれ派遣する。

日本経済新聞9月14日)

 

コロナ後遺症 働き盛り直撃新型コロナウイルスの感染から回復後も、後遺症とみられる症状で日常生活に支障をきたす人が後を絶たない。感染が急拡大した「第5波」では働き盛りの患者も目立ち、休職を余儀なくされるケースも。後遺症外来を設けた医療機関もあり、診察にあたる医師は、症状に応じた適切な対処と情報を共有する仕組みづくりの必要性を訴える。

日本経済新聞9月14日)

 

変死者の感染8月最多250人。全国の警察が8月に扱った変死などによる遺体のうち、月別で過去最多となる29都道府県の250人が新型コロナウイルスに感染していたことが13日、警察庁の取材で分かった。

218人が自宅や高齢者施設、宿泊施設などで容体が悪化して死亡し、32人は外出先で発見された。

日本経済新聞9月14日)

 

混合接種を一部解禁へ厚生労働省新型コロナウイルスのワクチン接種を巡り、1回目と2回目で異なる種類のワクチンを使う「異種混合接種」の一部容認が検討課題に浮上してきた。1回目の接種後に「アナフィラキシー」など重篤な副作用が起きた人が対象だ。

日本経済新聞9月14日)

 

一般病床をICUに新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、重症患者用の病床が逼迫したことを受け、日本集中治療医学会は13日、一般病床を集中治療室(ICU)に迅速に転換するための仕組み作りや、人材育成の強化を国などに求める提言を発表した。提言では、国内のICUの病床数を現行の約7000床から約9000床まで増やす必要があるとした。人工呼吸器用の酸素供給設備の増設などを求めた。

(読売新聞9月14日)

 

接種で健康被害 医療費支給決定厚生労働省は13日、新型コロナウイルスワクチンを接種した後に急性アレルギー反応のアナフィラキシーなどの症状があった21~87歳の女性37人に対して、症状は接種が原因と認定し、医療費などを支給することを決めた。この日開かれた有識者検討会で、救済制度の適用を求めた37人の審査が行われ、全員が認定された。同省は医療費の自己負担分と医療手当(月額3万5000~3万7000円)の給付手続きを進める。

(読売新聞9月14日)